未来のニュース
宝くじを発売している全国47の都道府県と17の政令指定都市、および受託銀行であるみずほ銀行、そして宝くじ売場の販売員が「宝くじ販売に関する業務妨害を受けた」との理由で、宝くじ評論家&アドバイザー
訴えによりますと O氏(仮名) は9月19日に発売された「エンスパ!'08秋号」誌で、「今年の年末ジャンボ宝くじは●●組がお薦め」と公言。それを見た人が売場で「●●組の連番」や「●●組が含まれているバラ」のみを買い求めることとなりました。このため、●●組以外の連番などが大量に売れ残っている状態です。「●●組ではないもの」を渡そうとしたところ「そんなん当たるかい!ボケェ!」と、まるで昨日の記事に関連するような暴言を吐かれたという売場も少なくありません。
今年の年末ジャンボの発行予定は70ユニット(7億枚)ですが、関係者は「01組~100組の中で『●●組』しか売れないので困っている。もし7億枚を売ろうとすれば、7000ユニット(700億枚)を発行して693億枚の売れ残りを覚悟するしかない。」とも話しています。
また、宝くじの発売許可を出す権限のある総務大臣は、今回の事態を重く受け止めた上で「今後は宝くじの予想を禁止するか、もしくは運転免許のような許可制も視野に入れたい。」との意向を伝えたということです。
なお、訴えられた O氏(仮名) は「訴状を見ていないのでコメントできません。…って言うかさぁ、いつもニュースを見てて『訴状を見た後でもう一度コメントを求めに行かないのかよ?』って思うんだよねぇ。」とのことです。
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